仮想通貨がハッキングされて手元から盗まれるリスクは?

ハッキングのリスク

 

 

仮想通貨に対して不安になる理由

 

仮想通貨が盗まれた、ハッキングされた、というニュースを聞いたことのある方も多いでしょう。仮想通貨取引をしている方にとっては不安の種だと思います。

 

確かに2014年に起きた、いわゆるマウントゴックス事件や、2018年に起きたコインチェック事件等、実際に仮想通貨が盗まれる事件も発生しています。

 

また、実際には見えない、というのも不安を増す一因なのではないかと思います。電子マネーですら手元にはカードがあります。しかし仮想通貨は見える物、触れられる物は何もありません。

 

狙われた取引所

 

狙われた取引所

 

ハッキングされて仮想通貨の流出事件が起きた際、ビットコイン流出、やビットコイン取引停止、等の報道が行われました。この報道で仮想通貨は危険というイメージを持った方も多いと思いますが、これは報道の仕方も良くないと思います。

 

ハッキングされたのは特定の取引所だけであって、すべての取引所がハッカーの攻撃に屈したわけではありません。むしろ大部分の取引所は、ハッカーの攻撃から身を守り続けています。仮想通貨について、これで少しは安心いただけたのではないでしょうか?

 

保証はあるのか

 

銀行がハッキングされ現金が盗まれる事件は、まれにですがあります。ハッカーにとっては利益の大きい攻撃先だからです。同様に仮想通貨取引所もハッカーにとっては利益の大きい攻撃先で、これからも狙われることは多いと思います。

 

日進月歩でセキュリティーは強化されていますが、ハッキング技術も日々進歩しています。万が一、自分の預けた仮想通貨が盗まれた際の保証はあるのでしょうか?

 

これは取引所による、という回答になってしまいます。だいたいの取引所では、善良な管理者の注意で防げないアタックについての損害は保証しないと謳っています。実際に問い合わせたのですが、ハッキングされた際の対応については、その時の案内になる、ということでした。

 

日本の取引所では概ね似たような規定になっているようですが、国内では※補償上限金額500万という補償制度のビットフライヤーがもっとも手厚い補償といえます。※(二段階認証登録は必須)

 

ハッキングされ、盗まれた場合、大手の取引所では、今後の評判もあるでしょうしそれなりの対応をしてくれると思います。しかし預けっぱなしにせずに、自己防衛するのが良いのではないでしょうか。

 

ビットフライヤーの補償制度はもっとも手厚い補償

 

他社に先駆けて補償制度を試行しており圧倒的な安心感があります。

 

ビットフライヤーの補償制度

区分(不正な日本円が出金された時点)

補償上限金額

預かり資産の合計が円換算にて100万円を超える二段階認証登録ユーザー

500万円

上記以外の二段階認証登録ユーザー

10万円

※二段階認証登録は必須です。

 

現在の仮想通貨取引所・販売所ではビットフライヤーがセキュリティ面でも高評価を得ており、さらに補償がもっとも手厚いといえます。

 

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