大口投資家クジラとは?市場に与える影響やビットコンの上場投資信託について

大口投資家クジラ

 

2017年年末から2018年の始めは仮想通貨市場の価格の急上昇から突然の暴落だったので、初参加した初心者ユーザーから上級者まで、期待していた仮想通貨に裏切られたような感覚があったかもしれません。

 

一方であの急激な値動きはクジラによって操作されているとの指摘もあります。市場に影響を及ぼすクジラとは何か、またビットコインが上場投資信託(ETF)になるとはどういうことなのか詳しく解説します。

 

 

クジラと呼ばれる一部の大口投資家とは

 

クジラとは、経済用語でもあり「市場に大きな影響を与えるほどの巨額マネーを動かす機関投資家」を指します。

 

仮想通貨市場には、一般トレーダーがとても太刀打ちできないとされている、一部の大口投資家「クジラ」が背景にいると言われています。彼らは世間にビットコインが知られる前から、大量にビットコインを保有し続け、2018年6月の時点では、全体における約40%のビットコインは1000人ほどのクジラが保有していると言われています。

 

2018年の突如の暴落に疑念を抱いた者は多くおり、テキサス大学金融学教授のJohn Griffin氏と同大学院Amin Shams氏は「仮想通貨市場の高騰には意図的な値上がりがある」と論文で発表しました。

 

アルゴリズムを使って調査を行い、ブロックチェーン上の取引記録を分析し、その結果、クジラが購入してことでビットコイン価格の大幅な上昇を招いていたことが判明しました。

 

ビットコインでは約50%、時価総額上位にいるアルトコインでは64%が意図的な価格上昇が関連づけられたそうです。クジラはお互いの連絡先も知っており、連絡を取ってタイミングを合わせることで、価格のつり上げを行なったとされています。

 

2018年9月の価格変動にもクジラ関与した可能性が

 

bitcoin-charts

 

9月にも大きな下落があり、この下落を分析した2人の専門家が裏で動く意図的な怪しい取引について説明しています。

 

ヤフーファイナンスのアナリストJared Blikre氏は上記のビットコイン下落について「重要となる材料や取引高が少なかったにも関わらず、再び大きく落ちたのはおそらくクジラの出没と関係している可能性がある」と話し「もし6,000ドルを割れば買いが帰ってくる可能性もある」と言及しました。

 

もう1人、アメリカの仮想通貨有名アナリスト兼Fundstra社CEOトム・リー氏が、アナリストAndy Hoffman氏のツイッターをリツイートしています。

 

Hoffiman氏はこの異様な下落に対し「取引高の少なさと、下がる材料もなくビットコインが1,100ドルも失ったのはおかしい、しかも日曜日は非常に高い取引高で350ドルも増やしている」と言及しました。

 

アナリスト以外でも、仮想通貨シグナルプラットフォーム「RoninAI」と市場アナリストチームが、下落の兆候と言える「売りシグナル」が事前にあったか分析しました。

 

下落直前に異常な動きがあるとわかり「暴落する数分前に散発的なセンチメントの不可解な増加」がいくつか発生していることが分かったそうで、これは意図的な価格操作が疑われます。

 

クジラが市場に与える影響とは?

 

バイナンスやコインベースなどの有名取引所では毎日平均数百万ドル単位の取引が行われていますが、マイナーやクジラ、投資機関が頻繁にUSD建で100億円規模で取引されるとCCNは予測しています。

 

こういった大口取引があった場合、流動性が追いつかなり短時間で暴落する可能性があるとされており、大きな相場変動によるリスクを最小限にするための準備をしておく必要があります。

 

2018年1月の暴落のようにクジラ間で連絡を取り合って売却した場合、短時間で価格は暴落しその暴落によって一般ユーザーは不安を煽られ、さらに売りが進むと言えます。

 

9月の市場操作とも思われる不自然な上昇と下落は、クジラによる影響と考えられていますが、データサイエンティストはこの価格操作がインサイダー取引であるとしているものの、断言と言える答えは控えています。

 

また今回、BTCのショートポジション(取引手法の1つ)をクジラが一気に飲み込んだとされていますが、強気のトレーダーにとっては買い戻しによる価格上昇を見込める可能性があるとしており、悪いニュースばかりではないようです。

 

ここ最近騒がれているビットコインの投資信託とは?

 

ここ最近、ビットコインがETFに認められるかどうかで、価格変動が大きく変動する時があります。仮想通貨投資家にとってビットコインのETFはかなり期待されています。

 

ビットコインを含めた仮想通貨取引は取引所で売買をして利益を発生させます。しかし価格変動が激しいので、一気に大きな利益を狙うことも可能ですが、読み間違えると大きな損失を出してしまうハイリスク・ハイリターンの市場でもあります。

 

もしビットコインがETF(上場投資信託)が承認されれば、投資対象としての信頼度が高まり、ビットコンはハイリスク・ハイリターンではなくなる可能性もあり、機関投資家が参入してくると考えられます。

 

上場投資信託と投資信託の違い

上場投資信託(ETF)

証券取引所に上場された投資信託のことです。証券会社から株と同じように投資信託を注文し購入できます。ETFは「パッシブ運用」が取られ、日経平均株価やニューヨークダウなどの株式指数「インデックス」に近づくように運用されるので、ボラティリティによるリスクが軽減します。

 

投資信託(インデックスファウンド)

証券取引所では取り扱ってはおらず、購入するには販売会社または運用会社を通じて注文します。基準となる価格が1日に1回算出され、前日の価格を元に売買を行います。

 

ビットコインのETFが認められることでのメリット

 

機関投資家が参入しやすくなる

ビットコインETFが認められ証券取引所で取引できるようになるということは、株と同じように正式な投資商品としてビットコインが投資対象になります。

 

ビットコインま全世界で「資産」として認められているわけではなく、アメリカではまだ仮想通貨の法整備が追いついておらず、機関投資家はリスクを避けるためにも参入しにくい状態です。

 

それが証券取引所での取引が可能になれば、ビットコインの信頼度も一気に高まり、機関投資家(個人投資家から資金を預かりそれを運用する団体)が参入しやすくなります。

 

ゴールドのETF承認で金相場が高騰

2003年に金のETFが承認されたことで金は「証券」として扱えるようになったことで、信頼性が上がり、機関投資家や大口投資家が参入することで大きな資金が金に流れ込みました。

 

ETF承認後、金相場は高騰し、それから金の価格は上がり続けました。2011年には約478%もの価格上昇になりました。

 

税金が株と同じようになる

ビットコインETFは証券取引所で取り扱われるので「証券」として定義される可能性があります。つまり株の税と同じ一律20%の課税が適応されます。仮想通貨の所得税は「雑所得」に分類され、最大で税率55%にもなるので、個人投資家の負担にもなってきました。

 

ビットコイン価格の上昇

仮想通貨情報サイト「TotalCrypto」はビットコインETFが認められた場合の予測を発表しています。金がETFした時と同じように、ビットコインの価格は上昇し続け、数年〜数十年後には500%以上の価格上昇が期待できる、としています。

 

クジラの存在とビットコイン上場投資信託のまとめ

 

仮想通貨市場にはクジラと呼ばれる大口投資家が背景に存在すると言われています。仮想通貨やブロックチェーンはこれから伸びる分野です。投資対象にするなら目の前の暴落より、長い目で仮想通貨の将来性を考えるようにしましょう。

 

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