リップル社のプロダクト(xCurrent・xRapid・xVia)とRippleNet

リップルのプロダクト リップルネット

 

 

RippleNetと関連する3つのプロダクトとは

 

「価値のインターネット」の実現を掲げて創設され、同名の仮想通貨XRPで知られるリップル社。リップルが他の仮想通貨会社に比べて特に力を入れているのが国際送金システムです。

 

リップル社はより安く、より簡便にを目指し、RippleNetといわれる国際送金ネットワークを構築しており、リップルと提携を結ぶ企業は、基本的にはこのRippleNetに参入するということになるのです。

 

各機関はxCurrentなどのプロダクトを通してRippleNetに接続することができます。今回はその接続のためのプロダクト――「xCurrent」「xRapid」「xVia」の3つを紹介します。

 

xCurrent(エックスカレント)とは

 

xCurrentは一言でいえば「銀行向け」のプロダクトです。銀行が、国際間や銀行相互の送金をより高速にするために導入する事業ソフトウェアです。

 

xCurrentは、ILP(Interledger Protocol)と呼ばれる概念で成り立っており、銀行の台帳、ビットコインの台帳、また別の仮想通貨の台帳、……といった異なる台帳を接続して、簡便に送金することができるようになりました。

 

単に送金そのものが速いというだけではなく、送金の過程が全て可視化できるようになり、実際にプロセスを把握することが可能になりました。

 

xRapid(エックスラピッド)とは

 

xRapidは銀行以外の送金業者のためのプロダクトです。リップル(XRP)をブリッジ通貨にすることで低コストで送金するためのサービスです。ブリッジ通貨とはなんでしょうか。

 

たとえば海外送金では米ドルとユーロ、日本円と人民元というように様々な異なる通貨の変換があり、その組み合わせの数だけ複雑になってしまいます。

 

しかし、つねに間にXRPを挟むようにすれば、ドルとユーロ、ドルと円、ドルと人民元などの多彩な組み合わせはなくなり、〇〇とXRP、××とXRPの交換だけすればよいことになります。この橋渡しの役割を果たすのがブロック通貨です。

 

xVia(エックスヴィア)とは

 

国際送金の確実性を高めるためのプロダクトです。API(Application Programming Interface:あるプログラムが外部の他のプログラムからデータを呼び出す仕組み)を用いて様々なサービスからのアクセスが可能になります。

 

すなわちブロックチェーン技術を利用して、「支払った資金を追跡することができる」「国際送金のタイミングをコントロールできる」「リッチデータ転送(請求書などのデータと一緒に転送)ができる」ということになります。

 

どんな企業が採用している?プロダクト別に解説

 

リップルのプロダクト 採用企業

 

xCurrentはどんな会社が使うのか

 

xCurrentは銀行向けのプロダクトです。特に重要なのは各国の中央銀行(日本でいえば日銀にあたるもの)で、たとえば2018年2月には、SAMA(サウジアラビア中央銀行)とリップルで試験運転の契約がもたれました。これによってこのプログラムに参加しているサウジアラビアの国内銀行ではxCurrentが利用されていきます。

 

中央銀行以外の銀行でもxCurrentの導入が進んでいます。日本では三菱東京UFJやみずほフィナンシャルなど61行が参加した「内外為替一元化コンソーシアム」を、SBI Ripple Asiaが開始しました。また、スペイン最大手のStandarder銀行は、xCurrentを利用した「世界初のブロックチェーンによる消費者向けモバイル決済アプリ」のリリースを発表しています。

 

xRapidはどんな会社が使うのか

 

送金業者向けのプロダクトであるxRapidも浸透してきています。実はリップルは、リップル社の創設当初から送金のためのネットワークづくりを見据えて作られた通貨なのですが、実際にそのために使われるかは疑問視する声も多くありました。

 

仮想通貨というのは「○○を目指す」と言うだけ言って、必要なインフラや環境の整備については音沙汰がないものも少なくないのです。

 

ですがリップル社は実際にxCurrentなどの有用なソフトウェアを浸透させ、xRapidについても現在、5大送金企業のうちの3社が2018年中にリップルを使用することがアナウンスされました。

 

このうちWestern UnionとMoneyGram社は分かっているのですが、残る1社については明らかになっていません。そのほかxRapid採用または試験採用が報じられている企業には、Cuallix、MercuryFX、IDT Corporationがあります。

 

xViaはどんな会社が使うのか

 

2017年10月にリップル社は、イギリスの3つの企業とxViaを契約したことを明かしました。

 

FXコンサルタント会社のIFX、国際送金サービスのCurrencies Direct、そして出稼ぎ労働者をターゲットにした決済サービスのプロバイダーであるTransferGoです。

 

まとめ

 

これらのソフトによって支えられるRippleNetは、ネットや仮想通貨に対して厳しい態度を取る中国も取り込んでいくことがアナウンスされており、今後も迅速・格安・簡便・安全な送金サービスを提供するネットワークとして急速に普及していくと考えられます。

 

それに伴って仮想通貨としてのリップルの価値も好影響を与えていくでしょう。

 

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