リップル(XRP)の非中央集権化が進んだことで注目される理由

リップル 非中央集権化

 

非中央集権化が進むリップル(XRP)

 

2018年6月、サンフランシスコで開催されたAll Market Summit: Cryptoで、アメリカ証券取引委員会のWilliam Hinman氏の発言に注目が集まりました。曰く、「ビットコインおよび、イーサリアムが証券に値しない」とのこと。

 

どういうことかと言うと、ビットコインイーサリアムは中央集権的な運営が行われており、第三者による運営が行われていない。その為証券として値していない、ということです。
一方リップル(XRP)については、新たなノードが追加され、リップル社の占有率が50%を切っており、非中央集権化が進んでいます。

 

リップル(XRP)は今後注目の仮想通貨

 

時価総額の1位のビットコインと2位のイーサリアムが、アメリカ証券取引委員会コーポレートファイナンス部署の責任者であるWilliam Hinman氏によって「証券ではない」と否定されてしまいました。

 

そこで盛り上がるのが時価総額第3位であるリップル(XRP)。アメリカ証券取引委員会から証券であると認められると大きく相場が動くことが予想されます。

 

リップル社の占有率が過半数を下回っているとは言え、まだ半数近い数であるため、完全に非中央集権化されている、とは言い切れません。しかし今後も占有率が下がっていくと予想され、注目を集めています。

 

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